マーケティング広報塾

広報プランを作る上において、自社・製品はいまどのような状況にあるのか、

売りは何か――

ポジショニング、プロポジションを明確にし、

マーケットと消費者に関する情報の把握を前提にする、

これが基本ですね。

しかし、いわゆる市場調査ははたして無条件に、

100パーセント頼れるものでしょうか？

しつこく考えてみる必要があります。

「団塊・シニアビジネス」（ダイヤモンド社）の著者、村田裕之氏によると、

近年増えてきたインターネットによるアンケートには

「アンケート調査そのものの限界」と

「インターネット・アンケート調査の限界」、

つまり二重の限界がある、というのです。

回答の信憑性の問題です。

アンケートの回答者は、「自分が経験したことのない商品・サービスに対しては「明確な基準」を持っていない。

したがって、そのような場合には回答の信憑性が低下する、というのです。

皆さんもアンケート調査の未経験なことに関する設問で、

自分が思っている選択肢がなく「どうもピンとこないな」、と感じたことがある筈です。

“十羽一からげ”にせざるを得ないのが、

アンケート調査の壁ですね。

インターネット調査は、低コスト、短時間で、

大量の調査対象にも対応するということから急成長しています。

例えば、最低費用5万円、24時間以内のレポート提出で調査を請け負うネット調査会社「マクミル」は

起業6年で２１００社に及ぶクライアントを持ち、

東証に上場するにいたっています。

さらに、ヤフーや楽天などのＩＴ大手もネット調査に進出するということです。

これからもネット調査のこの勢いは増してくるでしょう。

一方、村田氏によるとネット調査は、

アナログ情報が欠落する、母集団にバイアスがかかりやすい、などの問題が存在するということです。

ネット調査には、手書きコメントがほとんどない。

したがって、回答者の満足度を押さえることがむずかしい、としています。

また、母集団に関しては、調査会社が、登録した会員に現金や商品券を提供して母集団を確保しているのが現状で、

言わばネット“調査ずれ”している調査対象です。

“回答に対して謝礼をもらうことが動機となって”、ときに重複回答などもある、馴れ合い気分の回答に問題あり、というわけ。

アンケート調査、そしてネットアンケート調査の二重の壁を知る必要がありますね。

広報プランを作成するときは、やみくもに統計データを鵜呑みにするのではなく、

アナログ的なセンスで捕らえた情報も活用する必要があります。

社内で広報をまかなう場合には、次の4つの資質、技能を持つスタッフが求められます。

１．よく書けること。

２．ちゃんと話せること。

３．書記的業務がこなせること。

４．イベント、記者会見などの運営力があること。

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それぞれを簡単に説明します。

１．よく書けること。

広報の業務では、先ず文章をキチンと書けることが必須です。

広報スタッフは、広報の基本中のキホンであるプレスリリースやニューズレター、プレスキットなどの文章を明快に書けなければなりません。稚拙な話し言葉や、饒舌で、ポイントがはっきりしない文章では困ります。プレスリリースはそれほど難しいものではありません。だれが（who),どこで(when)、なにを(what)、どうして(how)、という４W１Ｈを確実に述べていれば、まず問題ないわけですから。ただ、ポイントを強調したり、見出しでアテンションを高めることも、さらに重要ですーー。

ライターが、会社や商品のポジショニングなどが出来ない場合は、適切なマーケッターとコンビを組ませるべきです。

次回は、２．ちゃんと話せること、について。